株式会社ファイブスターズ アカデミー

教育系の『見るだけで賢くなる理科の話』という動画サイトを観て大変驚きました。 ウイルスは昔から存在していて、長い歴史の中で様々なウイルスがヒトに感染してきたことは知っていましたが、なんとウイルス由来の遺伝子が全体の４５％を占めているというのです。 だから、「ヒトはウイルスとともに進化した」と言うより、むしろ「ヒトはウイルスに感染することによって進化した」という方が正しいそうです。 この動画のおかげで、長年抱いていたある疑問が解消されました。 それは、なぜ母親が自分の血液型とは異なる胎児を妊娠できるのかということです。 だって、異なる血液型を輸血してはいけないのですよ。 なの…

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そもそも、政治家の言葉が国民に届くことに、どれほどの意味があるのでしょう？ 歴史的に見ても、政治家の言葉が国民に届くことに意味があったのは、戦時中国威発揚の必要に迫られた時だけです。 もし、言葉を伝えることがそんなにも大切だというのなら、詩人か俳優を首相にするべきです。 政治家は「話し方教室」の講師ではありません。 政治家の使命は、国民の生命と財産を守ることです。 政治家に求められるのは「話し方」ではなく「結果」です。 新聞やテレビは、しばしば「権力の監視」こそがメディアの使命だと主張しますが、この時メディアが監視したのは権力の「話し方」だけでした。 でも、メディアが…

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２０２１年５月７日、当時の首相菅義偉は、新型コロナウイルス感染症ワクチン接種推進大臣の河野太郎に対し、ワクチンの「１日当り１００万回接種」を命じました。 過去のインフルエンザでの接種実績は最高６０万回。 全マスメディアが、あまりにも現実離れした数字だと嘲笑しましたが、政府には目算がありました。 ワクチンを保管する冷凍庫は１万個用意してあります。 実験によって、１時間当たり３０人に注射できることもわかっています。 ということは３時間やれば９０人。 冷凍庫が１万個なので９０万人。 掛け算さえできれば小学生でもできる計算です。 しかし、注射の打ち手が不足していました。 …

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飯田は、とにかくがむしゃらに売上を上げて、従業員の給料を増やすことが「いい会社」になる道だと信じて疑いませんでした。 ところが、ようやく光が見え始めたその時に、大半の従業員が会社を辞めてしまったのです。 理由は「社長と一緒に仕事したくない」というもの。 その時初めて飯田は、売上を上げることに縛られるあまり、従業員を叱りつけてばかりいる自分に気がつきました。 自分の仕事が忙しくなるにつれ、「俺がこんなに頑張っているのにお前たちは何をやっているんだ」、「もっとやるべきことがあるだろう」という思いが強くなっていました。 でも、従業員は会社のために働いているわけではありません。 自…

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この会社では、お客様に必要のない商品を無理に売りつけた従業員は減給されます。 もちろん、ノルマや売上目標はありません。 在庫回転率は完全に無視され、むしろ積極的に過剰在庫を目指しています。 極めつけは、営業方針がまさかの「売るな」であることです。 経営コンサルタントが聞いたら気絶しそうな話ですが、経営の柱はただひとつ。 「心から売りたいと思う商品以外は売ってはならない」 マスメディアで頻繁に取り上げられる「かっぱ橋道具街」にある料理道具専門店、「飯田屋」の６代目飯田結太はこう言って胸を張ります。 しかし、飯田がこの境地に辿り着くまでには、倒産の危機を何度も経験しなければな…

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マックス・ローチが、プラカードを掲げてカーネギー・ホールに乱入したことで、歴史的なコンサートは中止の瀬戸際に追い込まれました。 しかし、スタッフが懸命に説得を続けた結果、マイルスは再びステージに現れます。 鳴り止まぬ拍手の中、マイルスの体は怒りで小刻みに震えていたといいます。 バリトン・サックス奏者のジェリー・マリガンは、その様子を「制御されたバイオレンス」と表現しましたが、確かにその後のマイルスの演奏には鬼気迫るものがありました。 ライヴでは曲名どころかメンバーも紹介せず、ステージが終盤に差し掛かると演奏の途中なのに勝手に楽屋に帰ってしまうなど、日頃のマイルスの傍若無人の振る…

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１９５９年８月、熱帯夜のニューヨーク。 「バードランド」に出演中だったその黒人ミュージシャンは、ガール・フレンドを見送るため店の外に出てタクシーを拾います。 そして、車が走り去るのを見届けると、舗道に立ち止まりひとつ深呼吸をしました。 その時、パトロールの白人警官がやってきてこう言います。 「そこをどけ」 しかし男は、外の空気を吸いに出ただけで、またすぐに中に戻るのだと口答えします。 警官は「お前、賢くないのか？」と言うと、「お前がそこをどかないなら、ぶちこまなきゃならんな」と畳み掛けます。 「やるならやれよ。ぶちこめよ」と男が返した時でした。 後からやってきたもう…

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アップル、アマゾンと見てきましたが、グーグルはどのような節税対策をとっているのでしょう。 グーグルのスキームも、アップルやアマゾンと大して変わりません。 税率が極端に低いシンガポールに本部を置いて、世界中の子会社の利益をそこに集中させます。 ところが、これに真っ向から切り込んだのが東京国税局。 シンガポールの親会社にコンサルタント料を支払っていると言っても、実態がない場合は是正命令が出せるとして、２０１９年にグーグルの日本子会社である「グーグル合同会社」に税務調査に入りました。 追徴額は、過少申告加算税含め約１０億円。 グーグルの場合、アマゾンとは違ってグーグル合同会社…

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今回は、アマゾンの税逃れ対策です。 日本でも多くの人がアマゾンを利用していますが、アマゾンは日本に法人税を全く払っていません。 かつて日本には、「アマゾン・ジャパン」と、「アマゾン・ロジスティクス」という２つの組織がありましたが、現在は合併して決算を発表しなくてもいい「合同会社」になっています。 アマゾン本社の見解によると、この会社はアマゾンの子会社ではないので、日本の法人税は払わなくてよいというのです。 どういうことでしょうか？ アマゾンの主張はこうです。 この合同会社はアマゾン本社から商品の取次業務を委託されているだけで、アマゾンの日本子会社（事業所）ではない。…

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ＧＡＦＡなどの巨大グローバル企業は、世界中の国でビジネスを行っていますが、実はその国にはほとんど税金を払っていません。 これを問題視したＧ７(先進７ヵ国)の財務相会合は、２０２１年６月に法人税の最低税率を１５％とすることなどを柱とした、巨大ＩＴ企業に対する「デジタル課税」の導入に合意しました。 これを受けて同年１０月、ＯＥＣＤは課税対象を売上高２兆６千億円以上で、税引前利益率１０％以上の企業とすることなどを決定しました。 ２０２３年から導入される予定で、実施されると世界中の約１００社が対象となります。 税収が潤う一方で、景気の足を引っ張るのではと心配する声も上がっているようです…

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