株式会社ファイブスターズ アカデミー

しかし部下にしてみれば、仕事量が変わらないのに残業を減らせと言われても、何をどうしていいのかさっぱりわかりません。
能率アップするにも限界があります。
つまり、部下一人一人の工夫によって「働き方改革」に取り組むのは大変難しいことなのです。

今、日本の職場の多くが、仕事量を減らさずに、残業を減らすというジレンマに悩み苦しんでいます。
今回は、残業を減らすことに組織のトップが直接コミットして、大成功した事例をご紹介しましょう。

まず、残業ゼロと言って真っ先に思い浮かべるのは、トリンプ・インターナショナル・ジャパンの社長在任中に、１９期連続増収増益を達成した吉越浩一郎です。

吉越の発想は、私たちとはそもそもの前提が違います。
残業や仕事量を減らすとか減らさないとかではなく、「結果を出す」ことにフォーカスするのです。

日本では、遅くまで残っている社員が「頑張っている」と評価されがちですが、これは全くの誤りです。

評価されるべき社員は、遅くまで残っている社員ではなく、「結果を出した社員」です。

つまり、同じ結果ならば短時間で仕上げた社員の方が優秀ということです。

ですので、管理職はじめ全社員にこの考え方を徹底する必要があります。

では、彼は具体的にどのような施策を打ったのでしょう。

まず、全社に「残業禁止令」を発令します。

しかし、当然のごとく現場から猛反発を受けました。

そこで、どうしても残業せざるを得ない場合は、事前申告制を敷いて許可することとしました。

この辺まではどこの企業でも取り組んでいることです。

ところが、数字の上では残業は減るものの、ゼロにはなりません。

そこで吉越は、ついに強硬手段に出ます。