株式会社ファイブスターズ アカデミー

藻谷浩介氏のベストセラー「デフレの正体」によれば、
デフレの原因は日本の人口が減少し続けていることだそうです。
つまり、人口が減少してモノが売れなくなったため、値段を下げざるを得ないという理屈です。

本当でしょうか？

結論から言うと間違いです。
もしこの論が正しいとするなら、人口が減少している国はすべてデフレになるはずです。

安達誠司氏の「円高の正体」（光文社新書）に、その研究が掲載されています。
ご紹介しましょう。

氏は１９８８年以降、生産年齢人口が減少している国を調べています。
どのくらい人口が減っているか見てみましょう。

グルジア―０．７％，モルドバ―０．６％、ブルガリア―０．５％、
そして日本が―０．４％、以下ウクライナ―０．４％、ドイツ―０．３％、
その他に東欧５か国がマイナスです。
また、ロシアは＋０．２％ですが、総人口は―０．３％となっています。

では各国の消費者物価指数を見てみましょう。
グルジア＋８．１％、モルドバ＋１６．０％、ブルガリア＋６．８％、
そして日本はというと、―０．２％つまりデフレです。

以下ウクライナ＋１３．９、ドイツ＋１．６％、そして東欧５か国すべてインフレで
ロシアに至っては＋２１．４％です。

結論を言いますね。
人口が減少している国でデフレとなっているのは、世界広しといえども日本だけです。

「デフレは金融的現象である」というのは経済学の常識です。
つまり、たとえ人口が減少していようが、金融政策でデフレは防止できるのです。

藻谷氏の著書は大変わかりやすく書かれていますが、経済学的には誤りです。
そもそも藻谷氏は「経済学の本は読んだことがない」そうですのでやむを得ないことです。

でも、物理学を一度も学んだことのない人が、宇宙が成り立つ原理を見つけたと主張したらどうでしょう。
私には、宗教家にしか見えません。

では、どうしたらデフレを脱却できるのでしょうか。
これから数回に分けて、学術的に解説していきたいと思います。

ちよっと難しいかもしれませんが、ぜひお付き合いください。

経済学のレベルとしては、大学の学部～大学院にかけてのレベルではありますが、
私のスタンスは、中学生でも理解できるように伝えることですので。