株式会社ファイブスターズ アカデミー

ＭＶ＝ＰＴというのは素朴な貨幣数量説と言われ、Ｍ（マネーサプライ）を増やせば、Ｐ（物価）は上がるという関係を表しています。

しかし、水野和夫氏が「人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか」(日本経済新聞出版社)で、指摘しているように、Ｍが増えてもそのお金が株や土地に投資されてしまい、結果として物価上昇に結びつかないことがあります。

実際、８０年代後半の日本がそうでした。
当時の日本は円高不況で苦しんでいました。

そこで、政府・日銀は金融緩和策をとりました。
これは正解です。

日本は変動相場制を採用していますので、景気の回復を目指すなら、財政出動よりも金融緩和策の方が効果が高いというのは、マンデルフレミング・モデルを習ったことのある人なら誰でも思いつくことです。
しかも、自国通貨の減価（円安）を伴いますので、これはきわめて正しい選択でした。

そして、その後に起こったブラックマンデーもあって、日銀の金融緩和策は結構長い間継続されました。
ところがこのとき、非常に奇妙なことが起こりました。

日銀がジャブジャブのお金を供給しても、物価が一向Ｉに上がらないのです。
日銀はインフレを警戒して物価をウォッチしていましたが、まだ大丈夫と判断し金融緩和策を継続しました。
そして、その結果バブルが発生したのです。

では、ジャブジャブのお金は物価を押し上げることもなく、一体どこへいったのでしょう。
お金の向かった先は、株や土地でした。

消費者物価指数は上昇しませんでしたが、資産価格は急上昇していたのです。
水野氏はじめ、多くのエコノミストが指摘しているのはこのことです。
つまり、ジャブジャブのお金を供給しても、物価が上がらずに株や土地の値段が上がってしまい、バブルの再来を招いてしまうかもしれないということです。

しかし、よく考えてみてください。
今は、１００年に一度の大不況を脱出するのが大命題なのです。

もしジャブジャブのお金が物価上昇に回らずに、資産価格の上昇に向かったとしても、それはそれで消費拡大をもたらして景気回復の原動力になるはずです。

資産を持っている人が気が大きくなって消費を拡大するという、いわゆる「資産効果」を通じて、必ずやプラスに働くはずです。
私が以前から主張している、日銀は株式市場から直接株を購入せよというのも、この効果を期待してのものです。

そうです。
この、物価を引き上げずに資産価格を引き上げてしまうというＭＶ＝ＰＴの難点は、いまや難点ではないのです。

でも心配性のあなたは、きっとこう言うでしょう。
「またバブルになったらどうするつもりだ　!」
その答えは次回で・・・・